目的
本研究会の前身となるスキーリゾート研究会は、当時日本のスキーリゾートに向けられていた世界的な関心の高まりを背景に、「Japow」という言葉を核としたブランディングを行い、国際的な競争力を有したスキーリゾートの実践に向けた研究活動を行なっていくことを目的として、2019年度に設立されました。また、2020年度は、新型コロナウイルス感染症の襲来による事業環境の変化に応じて、スキー場におけるニューノーマルを含めたキーワードとして「Japow.Style」を改めて定義し、実際にそれらを具現化していくため、疫学専門家の監修のもと、スキー場における新型コロナウイルス感染症対策を検討してきました。
上記のようなスキーリゾート研究会での活動経緯や「Japow」のコンセプト等を引継ぎつつ、当面の間は「コロナ禍からの復活」を主たるテーマとし、具体的な情報提供や実践的取り組みを行いながら、地域・事業者の支援を行うことを研究会の目的とします。また、これに合わせ、研究会名も「マウンテンリゾート研究会」と改名し、オールシーズンを対象として展開していきます。
研究会の展開
2023年度は、以下の3つの取り組みを行います。
【取り組み1】マウンテンリゾート研究会シンポジウム2023の開催
- パンデミックの収束をふまえ、改めてスノー関係者が集う場所を構築し、関連する情報を入手しつつ相互交流を行うシンポジウムを開催します。
【取り組み2】国内市場調査及び国内外先進地への視察の実施
- 会員等からの要望を踏まえた、市場への意識調査を9月頃に実施します。
- 国内外の先進地等への視察を実施します。（予定）
※2022年度においては、国内は「グランスノー奥伊吹」、海外は「米国コロラド州ベイルスキーリゾート」への視察を実施しました
【取り組み3】1000人モニター2023
- 昨年度同様、消費者モニターを募集したライト層等への意識調査を実施します。（12～3月頃）
研究会概要と会員募集について
※詳しくは、「マウンテンリゾート研究会 規約」をご確認ください。
研究会名
「マウンテンリゾート研究会」
期間
2023年度まで（予定）
事務局
公益財団法人日本交通公社
研究会会員について
| 主な対象者 |
また、大学の研究者など上記に当てはまらない方も、事務局で承認された場合はオブザーバーとしてご参加いただけます。詳しくは、事務局までお問い合わせください。 |
| 年会費 |
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| 会員特典 |
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| 登録方法 | 下記URLより会員登録を受け付けております 会員登録はこちら ※会員登録は随時受け付けております。その場合でも、会費は全額頂戴いたします。 |
お問い合わせ先（研究会事務局）
公益財団法人日本交通公社 担当者：観光研究部 安達・工藤・江﨑
TEL：03-5770-8430／FAX：03-5770-8359／MAIL：smrm@jtb.or.jp
※お問い合わせの際は、当財団の個人情報保護方針をご確認ください。
