公益財団法人日本交通公社は、旅行・観光を専門とする“実践的学術研究機関”です
旅行及び観光に関する実践的、学術的な調査研究等を行い、その成果を広く社会に発信することによって、
わが国の観光文化の振興に寄与し、豊かな社会を実現することを目指しています
当財団は、1912年に外客誘致を目的としたジャパン・ツーリスト・ビューローとして誕生し、戦後になって現在の名称へ改称しました。1963年に営業部門（現・株式会社JTB）を分離してからは研究・調査に特化した組織となり、2016年には文部科学省から学術研究機関の指定を受けました。観光文化の振興による豊かな社会の実現を目指して、様々な研究・調査活動とその発信に取り組んでいます。2021年からは新たな経営計画のもと、「柔軟かつ果敢に挑戦する研究者集団を目指して」をスローガンに掲げ、より一層の高みを目指して“Challenge”を続けています。
自主事業として、旅行・観光を様々な角度から研究する自主研究の推進を軸に、セミナー・シンポジウムの開催や書籍の出版を通じた研究成果の公表に加えて、旅行・観光関連の６万冊以上の蔵書をもつ「旅の図書館」を運営しています。
また、我が国では数少ない観光を専門とするシンクタンク・コンサルタントとして、国・地方公共団体・公的機関等からも様々な業務を受託し、国や地方の観光振興の一翼を担っています。
自主事業と受託事業
当財団の事業は、大きく自主事業と受託事業の２本の柱から成ります。
自主事業のひとつ自主研究では、多様化・高度化する社会ニーズに応えるべく、旅行・観光を様々な角度から見つめる多様な研究を推進しています。国内外の研究者や行政関係者、観光の実務者等との研究ネットワークを組織し、様々な共同研究にも取り組んでいます。こうした研究成果は、セミナーやシンポジウムの開催、書籍の出版等により社会に発信しています。
一方、国・地方公共団体・公的機関等から依頼を受けて観光地づくりや観光政策の遂行・立案支援等を行う様々な受託事業では、自主事業を通して培った知見を最大限に発揮し、観光振興の実践の場に活かしています。受託事業を手掛けるなかで浮かび上がった新たな課題は、自主事業の枠組みの中で考察を深めることで一般化・理論化された知見とし、より良いアウトプットにつなげています。
自主事業により知見を深め、その成果を受託事業を通して社会に応用することで、“観光を通じた豊かな社会の実現”を目指すこと。これが、私たちの「実践的学術研究機関」としてのあり方です。
自主事業
受託事業
