観光調査・研究実績

本研究会は、温泉地が抱える共通の課題について解決の方向性を探り、温泉地の活性化に資することを目的に７つの温泉地とともに活動を行っている。2021年度は、温泉「地」での滞在を世界にブランディングし、バカンス需要が集まるDe･･･

本研究会は、スキーリゾートの国際化の中で、その競争力や持続性を高めていくことを目的に2019年度に創設した。当初、2021年度の北京五輪を一つのマイルストーンとしていたが、2020年度に襲来したコロナ禍によって、事業環境･･･

政府主導のエコツーリズム推進が始まってから約20年を迎え、いまだにエコツーリズムに取り組もうとする地域が後を絶たないが、エコツーリズムには持続可能な観光振興に不可欠な何らかの本質的な要素が内在するからだと推推察される。持･･･

近年、海外ではSDGsの「誰一人取り残さない」という理念に対応して、あらゆる人々が旅行に参加できるようにすることを目的とした「インクルーシブツーリズム」について研究が進められており、旅行・観光分野においても多様性の尊重が･･･

日本人によるワーケーションの実践が進みつつあることを受け、これに関連する調査検討は出始めているが、コロナが一定程度収束し、外国人旅行者が再び渡航してくることが可能な状況になった際に、まず回復してくると見込まれる東アジア（･･･

社会・経済的な発展目標の達成手段として、国や地方自治体による観光活用が顕著に増加している。特に、人口減少社会にあって、地域の持続性が課題となるなか、強力な観光産業を有していなくとも、観光を地域課題解決の手段として活用する･･･

現在、地方部や過疎地等、観光地として確立されていない地域の活性化を目的とした観光関連ビジネスの起業・強化に取り組む新たな組織に注目が集まっている。こうした組織は地域活性化という社会的使命と自組織の持続や組織価値の向上とい･･･

2050年カーボンニュートラルの実現に向けては社会経済の変革が不可欠であり、政府・自治体による取組のみならず、産業界においてもこれまでのビジネスモデルや戦略を根本的に変えていく対応が強く求められている。一方で、旅行・観光･･･

「Z世代」「ミレニアル世代」はこれからの旅行市場を牽引することが期待される世代でもあるわけだが、その次世代に特有の情報技術等に対する「価値観」や「ライフスタイル」あるいは、それを背景とした「経験価値」に対応して、観光地の･･･

訪日市場の現状把握及び振興に向けた諸課題を把握するため、株式会社日本政策投資銀行（DBJ：Development Bank of Japan）との共同による「DBJ・JTBF アジア・欧米豪訪日外国人旅行者の意向調査」と･･･

観光地の新型コロナ感染症に対応した取り組みの中から、特に一定の収益を得て継続可能な事業創出の事例として、観光地におけるオンラインを活用したツアーや体験提供、特産品販売等の取り組みを収集・分析し、今後、新型コロナ感染症の予･･･

公益法人として旅行の需要と実態に関する中長期的な観光統計データを社会に提供していくことを目的に、「JTBF 旅行意識調査」と「JTBF 旅行実態調査」の2 種の調査を実施する。経年で把握している旅行意識・実態に加えて、新･･･

近年、観光立国の実現に向け国の施策が強く推進され、地方自治体においても「観光」政策がますます重要な位置づけになってきていた所、2020 年早々からの新型コロナウイルス感染症（COVID-19、以下、新型コロナ）の拡大によ･･･

本研究初年度の2010年度に7ヶ所の国立公園において自然公園利用者意識調査（プレ調査）を実施、その結果をふまえ、2011年度に自然公園研究者や管理者を委員とした「自然公園の利用者意識に関する研究会」を立ち上げ、4ヶ所の国･･･

本研究会は、温泉地が抱える共通の課題について解決の方向性を探り、温泉地の活性化に資することを目的に７つの温泉地とともに活動を行っている。「今こそ考えるべき中長期視点での温泉まちづくり」をテーマとし、昨年度から議論・研究を･･･

スキーリゾート研究会は2020年度で2年目となる研究会で、スキー場やDMOなどの法人会員及び個人会員を構成員としている。日本のスキー場に対する関心は世界的に高まっており、その魅力を象徴的に示すキーワード「Japow」の検･･･

持続可能性指標（STI）に関する研究は、海外の研究・実践事例のレビューを踏まえ、国内観光地におけるSTI導入の可能性と成功のポイントについて、モデルケースでの実践を通じて整理することを目的に、これまで2010年度より取り･･･

世界的規模で旅行者が急増する中、「オーバーツーリズム」「観光公害」が社会問題とされる中、京都市をはじめ、世界の都市で対応策が講じられてきた。そうした中で、より問われるようになってきているのが、旅行者や事業者等の“倫理”や･･･

2019年度に実施したWi-Fiパケットセンサーによる実証実験データの集計・分析を進める。また、国内旅行のコア客層を対象に有効な観光振興施策に関するインターネット調査を実施・発信する。

日本人の旅行意欲の喚起、観光資源の魅力を発揮する観光地整備の促進などを目的に、2018年度に「全国観光資源台帳」と「JTB新日本ガイド（廃盤）」のデータを統合・精査・改訂し、観光研究の視点から当財団ならではの知見を加えた･･･