活動報告
第19回「たびとしょCafe」
Guest speaker
村上 佳代（むらかみ・かよ）
1982年、愛媛県生まれ。
九州大学大学院博士課程修了。博士（芸術工学）。
文化庁地域文化創生本部 広域文化観光・まちづくりグループ 文化財調査官。
文化庁はじめての観光の専門職として、
現在は多言語化やユニークベニューなどの文化財の活用や観光に従事。
専門分野は、文化財を生かした観光まちづくり。
2008年より中東・ヨルダンにて青年海外協力隊として国際協力に関わり、2011年よりヨルダン・ハシミテ王国、ジンバブエ共和国、フィジー共和国の３カ国で文化財を活用した観光開発の国際協力にJICAの専門家として従事。
前職は、北海道大学観光学高等研究センター 特任助教。
「文化・文化財の観光活用について〜文化庁の取り組み〜」を開催
2020年1月24日（金）、「文化・文化財の観光活用について〜文化庁の取り組み〜」をテーマに、第19回たびとしょCafeを開催しました。
近年は、文化財の活用、特に観光分野での活用について関心が高まっており、文化財保護法の改正や文化財活用センターの発足など、様々な取り組みが進められています。
文化庁初の観光分野の専門職としてご活躍中の村上氏をお招きし、文化庁の機能強化、文化財と観光のバランス、文化財保護法改正に伴い求められる今後の文化財保護などについてお話しいただきました。
【第1部】話題提供
文化財部局が観光!?
●文化庁は京都への全面移転を予定している。これに先立ち、2017年には京都の東山に地域文化創生本部が設置された。職員は総勢43名で、文化庁職員のほか、中央省庁職員、自治体、大学・産業界からの出向者により組織されている。
●文化庁が観光に取り組むようになった背景としては、2016年3月発表の「明日の日本を支える観光ビジョン」に、「文化財の観光資源としての開花」と記されたことが大きい。2016年4月には文化庁で「文化財活用・理解促進戦略プログラム2020」を取りまとめ、現在、このプログラムに沿って様々な施策を実行している。
●文化行政においても、2017年に「文化芸術振興基本法」を改正する形で「文化芸術基本法」が成立し、文化芸術の振興だけではなく、観光やまちづくり、国際交流、福祉教育、産業、その他のいろいろな関連分野における施策が、この法律の射程に取り込まれた。翌2018年には「文化芸術推進基本計画（第1期）」が策定され、歴史・文化を生かしたまちづくりの推進、広域周遊観光の推進、新たな観光コンテンツの充実等が記載された。
●こうした流れを受けて、芸術文化の振興、文化財の保存、著作権、宗務、国語を主な業務としていた文化庁の機能が強化され、文化資源の活用、生活文化の振興、文化と経済という、新たな政策ニーズへの対応も求められるようになった。
文化財と観光のバランス
文化財を観光活用する意義
●近年の文化財を取り巻く観光の動きは、その変化が早く勢いもあるため、これまで文化財の保存を粛々と行ってきた文化財保護行政の立場からすると、大きな戸惑いとして受け止められているようだ。
●全国津々浦々に様々な文化や文化財があるなかで、現在知られているのはほんの一握りに過ぎない。また、文化財は専門家だけの世界であって、一般の人にはとっつきにくく難しいものと誤解されやすい。観光は、文化財の難しさを超えて、多くの人が文化や文化財に触れるいい機会になる。世の中の大きな流れがあるときに文化財の活用についてきちんと議論し、今後の発展と定着に結びつけることが重要と考えている。
●また、人口減少・少子高齢化、東京一極集中が進み、地方の担い手や後継者が不足している状況のなか、観光の力を借りて交流人口を増やすことで、文化財保護につなげる仕組みづくりも考える時代になっている。
●ただし、言うまでもなく、私たちが進める観光とは、単に多くの人が来ることではなく、単に多くのお金を稼ぐことでもない。文化財保護と観光活用とのバランスが非常に重要となる。また、観光が文化財の保全に結びつくよう、お金の行き先にも注意が必要となる。
●観光は文化のプロモーターになり得る。地域固有の文化が観光客により外部から評価されることで、文化の担い手である地域コミュニティの誇りとなり、地域の結束力が増す。地域コミュニティの結束強化は、文化の継承と新たな創造、発展への原動力となる。そして、継承、発展した文化は地域の一層の魅力となって、新たな観光客をひきつけ、外部からの評価がさらに上がっていく。こうした好循環が文化の多様性や重層性を増し、文化財の継承や持続可能な発展にもつながるのではないかと考えている（図１）。
●姫路城は平成の大修理が2015年に終了した。大修理後の最初の年は287万人という過去最高の来場者数を記録したが、大修理から3年で100万人以上も年間来場者が減っている。来場者が100万人減ると10億円の収益源になり、財政的にも大きな問題になっている。修理して終わりではなく、姫路城の魅力を常に発信していく必要がある。
●一方、二条城ではデービッド・アトキンソン氏を顧問に迎え様々な活用を行っている。活用しすぎとの批判もあるが、二条城では活用により得た収益を修理費に回している他、多言語化やユニークベニューなどのイベントも積極的に実施している。2015年時点では姫路城の年間来場者数より少なかったが、2017年には大きく上回った。
●文化財の観光活用では、そこで得られた収入を修理費用に充てることも可能となる。ただし、そのためには文化財を活用し尽くし、原状復帰を不可能にしてしまうのではなく、きちんとコントロールすることが必須となる。
●また、文化財の継承のためには、現代の私たちが文化財に親しみ、その魅力を感じることで、未来にも引き継いでいきたいと思うことが不可欠。文化財の修理は文化財保護には欠かせないが、修理しただけでは文化財を楽しんでもらえるようにはならない。
●文化庁入庁以前、北海道大学の観光学高等研究センターで、ヨルダンをはじめとする国際協力の観光開発に関わっていた。
●ヨルダンにはナショナルガイドという国の資格があるが、私たちのサルト市のプロジェクトでは、ローカルインタープリターという制度をつくった。これはサルト市内のみを案内できる仕組みで、サルトの住民だけがなれる。住民である彼らは、歴史的事実といった知識を解説するだけではなく、個人の経験や家族、知人の経験も話し、さらにはコースの途中で観光客と各サイトのオーナーや地域住民とが接する機会を設けて、地域住民の記憶を引き出していくという役割も持つ。まちや人々の記憶は活用されなければ忘れ去られてしまうが、サルト市では、地域の人々の記憶でサルトという場所を語るという観光を行うことにより、地域の人々が文化や歴史を語り継ぐ場ができ、記憶を継承していくサイクルがつくられた。
遺産の管理
●今までの文化財部局は、専門的な知識をきちんと分かりやすく一般の人に伝えることを、あまりしてこなかったのかもしれない。本物の価値を一番知っているのは強みだが、一般の人には難しすぎたり深すぎたりして、興味を十分に引き出せてこなかったのだろう。自治体の文化財担当者からは、自分の専門は文化財保護であって、活用や観光となると専門の範疇を超えるという声が聞かれるが、文化財の観光活用において文化財担当者に最も求められることは、マーケティングを学ぶことではなく、文化財の管理をきちんと行い、一般の人に対して分かりやすくその魅力を伝えることだろう。
●過度な活用や十分に管理されていない観光開発は、文化財や地域の文化を壊す可能性がある。文化や文化財は非常に脆弱であり、一度失ったら元に戻すことはできない。だからといって活用せずに隠しておくのではなく、どこまで見せて、どの一線を守って保護するのか、きちんと関係者で話し合い、合意の下でコントロールしていくことが重要。
●一定のコントロールを行い、文化財の適切な活用を進めるために、環境系で議論の蓄積があるキャリング・キャパシティ（収容力）について、文化財の分野でも専門家を交えて考えていく必要がある（図２）。文化財を活用することで生じる影響を科学的なデータで客観的に示すことができれば、影響に対する対策を講じたり、活用可能なラインを冷静に判断するための手がかりになるだろう。
●その第一歩として、昨年度から文化庁と筑波大学世界遺産専攻とで共同研究を進めている。群馬県の富岡製糸場や京都府の京都文化博物館などを対象に、CO2濃度のモニタリングなど様々な科学調査を実施している。
文化財保護法一部改正に伴って今後求められる文化財保護とは？
●日本では、文化財を6類型（有形文化財、無形文化財、民俗文化財、記念物、文化的景観、伝統的建造物群）に区分し、類型ごとに非常にきめ細やかで専門的な保護体制を確立してきた。一方、文化とは様々なものが相互に影響し合って成立しているものであり、この6類型を超えた連携が課題となっていた。
●また、これまでの文化財保護は専門的な見地から、特に希少で優れているものを指定・登録することで優先的に保護する仕組みであり、地域にとって思い入れのあるものを拾い上げる仕組みにはなっていなかった。
●今回の文化財保護法改正の大きなポイントは、未指定の文化財についても、地域が大事だと思うものを地域の基準で総合的に拾い上げて「文化財保存活用地域計画」を作成し、法的根拠に基づいて守り伝えていくことができるようになったこと。茶道や華道、食文化などの生活文化も対象となる。本日（2020年1月24日）時点で、6つの地域計画が認定されている。
●今回の文化財保護法改正に至ったきっかけの一つに、丹波篠山の丸山集落の事例が挙げられる。この集落は空き家も多く廃村の危機にあったが、約10年前に古民家を改修したホテルとして運営を始め、集落全体を活用した取り組みが好評を得ている。宿泊施設やレストランなどの仕事ができることで、UターンやIターンも増えている。
●丸山集落では、人口減少や少子高齢化、獣害被害、里山再生、耕作放棄地の再利用などといった地域の課題が、観光を核とした取り組みにより解決されている。このように、近年は文化財の継承だけではなく、文化財や歴史的資源が地域の課題に応えることが求められている。地域計画という形で文化財部局が考えている文化財の保存や活用のアクションプランを可視化することで、関連する他部局との連携がスムーズになり、文化財部局だけでは実現しなかった様々な事業が展開し、一つの文化財を起点にまち全体の活性化につながることが期待されている。
●私が所属している広域文化観光・まちづくりグループでは、文化財の活用をする際に役立つ様々なハンドブックを作成している。これまでに多言語化、ユニークベニューについてまとめており、今後、資金調達、先端技術についても作成予定。
【第2部】意見交換
参加者…ヨルダン・サルト市のローカルインタープリターは、現金収入があるか。
村上氏…少ない金額ではあるが現金収入はある。制度の立ち上げ時に、きちんと現金収入が得られるように仕組みを検討した。4、5年が経つ今も活動が続いていることから、うまく進んでいるのではと思う。
参加者…宿泊施設やユニークベニューとして活用されている歴史的建造物は、耐震対策は取られているか。
村上氏…歴史的建造物の耐震化は、建造物の規模や所在自治体の条例等により求められる対応が異なっている。新たに手掛ける場合は、都道府県や市区町村の担当者と相談して決めるとよいだろう。
参加者…文化庁事業で、国際観光旅客税を利用した取り組みはあるか。重要伝統的建造物群保存地区の無電柱化などに使えるとよいのではと思うが。
村上氏…国際観光旅客税は観光に資する事業に用途が限られているため、文化庁でも観光や活用に関する事業の一部に充てている。
参加者…文化庁事業において自治体側の担当者は、これまでは主に教育委員会だった。これから文化庁として新たな事業を進めるうえで、教育委員会のなかにあると横の連携が取りづらいのではと思うが。
村上氏…文化財保護法の改正により、文化財保護の事務を教育委員会から首長部局に移すことができるようになった。既に組織を変えた都道府県や市町村もある。
参加者…明治以降の文化財を対象にした活用や観光の事例を知りたい。明治以降の文化財は民間が所有しているケースが多いが、文化庁では民間との連携事業は想定しているか。
村上氏…面白い事例では、北海道江差町がごみ収集車から流れる江差追分を文化財としてリストアップしている。常に江差追分のメロディーを流しているため、地域にとって意味のあるものとのこと。文化財保護法改正により未指定の文化財も認められるようになったため、明治以降の文化財を対象とする動きは今後さらに広がっていくのではと思う。
現在作成中の『文化財保護のための資金調達方策ハンドブック』では、民間の力も借りて文化財を保護していくという視点を取り入れている。企業のCSR活動として環境保全に取り組む動きは定着しているが、今後は文化財においても広めていきたい。
参加者…「歴史文化基本構想」と「文化財保存活用地域計画」の違いは何か。また、地域計画を策定するメリットは何か。
村上氏…歴史文化基本構想は約10年前に誕生した制度で、未指定文化財も含めてその地域の文化財を総合的に保存・活用するための方針が書かれるもの。法的に認められたものではなく拘束力が弱いこともあり、実効性に乏しいという課題があった。そのため、文化財保護法改正により歴史文化基本構想を文化財保存活用地域計画に発展させ、法律上の位置づけを明確にした。地域計画にはアクションプランとしての措置と計画期間が明記される点が大きな違い。
地域計画を策定するためには、地域の文化財を総合的に調査する必要がある。様々な分野の専門家が結集して調査することで、これまで知らなかった地域の特徴が見えてくる。また、地域計画策定済みの場合は補助金額が5％上乗せになったり、地域計画未策定だと申請できない観光事業などへの補助金もある。こうした財政的なメリットもある。
参加者…日本遺産と地域計画との連携はあるか。
村上氏…日本遺産と基本構想や地域計画は、どちらも、関連する文化財をストーリーでつないで地域を捉えようというもの。日本遺産をきっかけに、ストーリーで地域を捉える見方が広まった。これからの地域計画策定にも生かしていきたい。
参加者…文化財を観光活用することによる火災などのリスクについてどう考えているか。
村上氏…地域計画には防災対策を盛り込むよう求めている。首里城やノートルダム寺院の例を受けて、全国的に火災に対する危機意識が高まっていると感じている。
参加者…先端技術の導入についてどう考えているか。
村上氏…先端技術を使うことで、人間の目では見えなかったものが見えるようになるなど、新たな文化財の活用方法が生まれる。これまで文化財に興味がなかった人でも、技術面から関心を持ち、文化財に親しんでくれる可能性があるのではないか。
一方、先端技術の導入は制作費やランニングコストが高額になるため、導入判断の手がかりになるハンドブックの作成を進めている。
参加者…長野県で酒蔵を観光資源にした地域づくりを進めている。酒造文化を地域計画としてまとめたいと思ったときに、民間でできることはあるか。
村上氏…酒造に関する様々なものをリストアップしたりマップに落とし込んでいく作業を通して、自分たちの地域を再発見する作業があるだろう。また、地域計画の策定に合わせて、各自治体で独自の文化財登録制度をつくるケースは多く、そこで民間と行政が連携する可能性もあるのではないか。
参加者…文化財のストーリーテラーとして成功している事例を知りたい。
村上氏…代表例は「長崎さるく」だろう。ある方は、さるくに参加したことをきっかけに、歴史上の女性をモチーフにした紅茶の販売を始め、今ではイベント時にそのお茶を振舞っているという。まち歩きツアーが新たな人とのつながりや産業を生み出してもいる事例。
京都市の「まいまい京都（※1）」も面白い。ガイドを育てるのではなく、まいまい京都の事務局スタッフが面白いと思う人にガイドを依頼するという形で行っている。マニアックなストーリーテラーが非常に人気で、予約がなかなか取れないほど。
司会（JTBF門脇）…未指定の文化財をリストアップして一つの文化財群をつくり、ストーリーをつむぐという作業において、どのような方がどのようなプロセスで作業をしているのか。
村上氏…地域住民が参画しての地域計画策定が理想ではあるが、非常に限られた時間のなかで計画をまとめていくため、現実にはうまくいっていないところもある。
なかには、町内会や自治区という最小単位のコミュニティをベースに、その区域のなかで資源を掘り起こしてストーリーを考え、発表会を行ったりカレンダー形式にまとめていくなど、地道に作業を進めているところもある。また、保存会などの協力を得ながら、文化財の類型ごとに掘り起こしていく進め方もある。
地域計画の取りまとめにあたっては、小さい地域単位だけではなく、市町村全体としての地域性に目を向ける必要もある。
参加者…文化財活用において、インフルエンサーを起用する取り組みはあるか。
村上氏…基本構想や地域計画の位置づけは自治体によって様々であり、総合的に把握した地域の文化財を、観光につなげているところもあれば、ふるさと教育につなげているところもある。策定済みの全自治体が観光に取り組んでいるわけではない。
文化庁でも、インフルエンサーの招へいに補助金を出す事業があり、文化財部局と観光部局が連携しているところからの申請がある。
JTBF福永…学生時代から町並み保存地区を対象に研究していた。文化財と観光はどうしても対立関係になりやすく、外から人が来ることに対して地元がアレルギー反応を起こしてしまうケースもある。対話を重ねて理解を深めることが重要だが、住民の意識を変えるという点で何か考えていることはあるか。
村上氏…文化庁は特定の現場がないが、学生時代から北海道大学勤務時代までは、常に現場に入り地域の方々と一緒に考えることを続けてきた。そのなかで気を付けていたのは、こうしていくべきという自分の意見があったとしても、それを最終決定するのは地元であるということ。自分の役割は、様々なオプションを提示することで、地元が判断しやすくすることだと考えている。
また、いきなり高いハードルを設定するのではなく、できることから少しずつ積み重ねていくことが非常に重要。ヨルダンのサルト市の場合、イスラム教徒である住民は、外部の人を家に泊めることに対して非常に抵抗感があった。そこでホームステイではなくホームビジットとして、ランチやお茶を提供するところから始めてはどうかと提案した。それでもまだ抵抗感のある人がいたため、まずは年1回のお祭りの日だけやってみたところ、1回やると「面白かった！」と乗り気になってきた。このように、前向きになってもらうような仕掛けづくりが重要だと思う。
JTBF福永…建造物修理などのハード事業に対する補助金はあるが、ハード整備をしただけでは文化としては継続できない。過疎化が進むなか、集落全体を維持するための道づくりなどのソフト事業にマンパワーを割けない状況があり、結果として景観が崩れてしまっている。保存に協力したい地域外の人が関われるような仕組みも、様々な立場の人と一緒になって考えていきたい。
おわりに
参加者の皆さまからは、「文化庁の新しい動きを知ることができた」「観光庁だけではなく、文化庁の観光の取り組みが分かってよかった」「文化財の保存や活用を考えるための、多くのヒントが得られた」といった感想をいただきました。
今回のたびとしょCafeには、文化財の所有者、コンサルタント、行政職員、観光事業者、研究者と、様々な立場の方にご参加いただきました。地域や文化と観光との適切なバランスとは何かを考え、そのバランスを保っていくためには、多くの意見を交わして知見を積み重ねていくことが欠かせません。
（文：観光文化情報センター 企画室 副主任研究員 門脇茉海）
※1:2019年3月に「まいまい京都」代表、以倉氏を招いて、たびとしょCafeを開催した。「観光文化」242号参照
