セミナー・シンポジウム

2019年10月28日（月）・29日（火）の2日間にわたり、第29回旅行動向シンポジウムを開催しました。

１日目の旅行市場編では、「旅行年報2019」より、まず「JTBF旅行者調査（旅行意識調査・旅行実態調査）」などを基に、日本人の旅行内容や旅行意識の経年変化について報告し、続いて、直近2019年9月までのデータも参照しつつ、インバウンド市場の変化、特に韓国市場について詳しく報告しました。

次に、トピックス①：訪日市場から見た日本／地方部の観光コンテンツでは、インバウンド客の訪日意向や訪日旅行商品の現状について、「DBJ・JTBF アジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査」「JTBF訪日旅行商品調査」などを基に、海外の旅行会社に対するヒアリング調査の結果もまじえて報告しました。

トピックス②：訪日市場におけるタビナカ需要の高まりと地方誘客への期待では、ベルトラ株式会社取締役執行役員の倉上智晴氏をお招きし、アクティビティ市場の現状や同社の取り組みなどをご紹介いただきました。

２日目の観光地・観光政策編では、初日同様に「旅行年報2019」より、まず「観光政策に関するアンケート調査」を基に、都道府県と市町村の観光政策の実態や意識について報告し、続いて、全国の観光地について、ブロック別・テーマ別にいくつかのキーワードに沿って特徴的な動きを報告しました。

さらに、トピックス③：観光と環境、SDGsでは、ニセコ町長の片山健也氏より、「サスティナブルタウン ニセコ町の取り組み」と題してお話しをいただき、SDGsにつながる具体的な実践例を学びました。

当シンポジウムは、参加者からも総じて高い評価をいただきました。特にゲストスピーカーの倉上様には「ベルトラのプレゼンが大変参考になり、示唆に富んでいた。」など、また、片山様には「ニセコ町長につきる、地方創生の基本をきっちり実践できている。」など、多数のご感想を頂戴いたしました。シンポジウムの詳しい様子については、機関誌「観光文化」244号をご覧ください。

※『旅行年報2019』についてはこちらをご覧ください。

（2019.11.05 観光文化情報センター 門脇 茉海）